ビッグデータ時代のライフログ

安岡 寛道編
2012年6月22日 発売
定価 2,640円(税込)
ISBN:9784492580974 / サイズ:サイズ:四六判/ページ数:240


人の言動すべてが デジタルデータとして記録される! 


 

ライフログとは、人間の行い(Life)をデジタルデータとして記録(Log)に残すこと。「人の記憶」には限界があるが、それがいまや技術革新によりライフログとして記録され代替されるようになりつつある。最近では人にまつわるライフログのみならず、モノ(マシン)にまつわるセンシングログ、その他データ(天候などの周辺環境など)も含めて「ビッグデータ」とされ、このビッグデータの活用が、企業戦略の根幹にも関わり始めている。



本書では、人の言動のすべてがデジタルデータとして記録されることが、ビジネス・生活・法制度にいかなるインパクトをもたらすかを明らかにする。東日本大震災でライフログが果たした役割や、そのサービス・必要性・意義を解説するとともに、法制度面やプライバシーに及ぼす問題、マイナンバー(共通番号)制度との関連や、医療・教育などのあらゆる分野で利用される可能性を探り、最新技術動向を展望するなど、実例に則して詳細に解説を行った入門書。


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概要

ビッグデータ時代、「人の記憶」に今何が起こるのか。言動をデジタルデータとして記録するインパクトをビジネス、生活、法制度にいたるまで詳細に網羅し解説する。

目次


第1章 「人の記憶」とライフログ
第2章 ライフログによる減災や活用サービス
第3章 ライフログとあなたの権利
第4章 あなたのプライバシー度とライフログ活用
第5章 「人の記憶」を代替する技術
第6章 二〇二〇年の「人の記憶」にまつわる社会

 

著者プロフィール

【編者】

安岡寛道
やすおか ひろみち

担当:全体編集、1章、6章(責任者);1章、2章1、3章5.3、5章2、6章1・1.2・5
野村総合研究所上級コンサルタント、博士(システムデザイン・マネジメント学/総合社会文化)。
慶應義塾大学大学院修士課程理工学研究科電気工学専攻修了。野村総合研究所入社。情報通信・CRMなどのコンサルティングに従事し、同社退社。その後、スクウェア(現スクウェア・エニックス)にてe ビジネスの立上げ、Arthur Andersen Business Consulting(現PricewaterhouseCoopers)を経て、野村総合研究所再入社。
慶應義塾大学大学院後期博士課程システムデザイン・マネジメント研究科修了。
東京大学大学院情報学環、駒澤大学経営学部の非常勤講師などを歴任。農林水産省「国産食料品等ポイント活動支援事業補助金交付候補者選定」審査委員、経営情報学会代議員、情報文化学会評議員(MOT部会長)など。

【著者】

曽根原 登
そねはら のぼる

担当:2章、5章(責任者)2章1、5章1、6章4
国立情報学研究所・総合研究大学院大学教授、工学博士。
信州大学大学院工学研究科修了。日本電信電話公社(現・NTT)入社。以後、ファクシミリの研究実用化、神経回路網システム、手書き文字認識、気象予測システムの研究実用化、コンテンツID、コンテンツ流通システムなどの研究実用化に従事。その間、1988~1992年、国際電気通信基礎研究所(ATR)視聴覚研究所出向。2004 年4 月より、現職。2006年より、情報社会相関研究系研究主幹・教授。情報流通システム、コンテンツ流通、認証システム、情報信頼評価の研究開発に従事。1999 年~2003年、東京工業大学連携講座客員教授。
電子情報通信学会フェロー、電子通信学会、情報処理学会、映像情報メディア学会、画像電子学会など会員。

宍戸常寿
ししど じょうじ

担当:3章(責任者);3章1・2・3.1・5.1・6.2
東京大学大学院法学政治学研究科准教授。
東京大学法学部卒業。東京大学大学院法学政治学研究科助手、首都大学東京法科大学院准教授、一橋大学大学院法学研究科准教授を経て、現職。専門は、憲法・情報法。
総務省「今後のICT分野における国民の権利保障等の在り方を考えるフォーラム」構成員、NHK情報公開・個人情報保護審議委員会委員、NHK受信料制度等専門調査会委員、民放連研究所客員研究員などを歴任。

吉井英樹
よしい ひでき

担当:2章3、3章1、4章2、5章4・5
ソフトバンクテレコム研究所。
大阪大学大学院修士課程工学研究科通信工学専攻修了。日本テレコム入社。同社情報通信研究所、British Telecom研究所、次世代ネットワークマネージメントに関する研究開発に従事。日本テレコム研究所、ネットワークセキュリティに関する研究開発に従事。以後、ソフトバンクテレコム研究所(社名変更)。IPA未踏ソフトウェア創造事業においてスーパークリエータ認定。総務省2010年度サイバー特区事業「ライフログの活用及び保護に関する調査研究」において、事務局を担当。

森 亮二
もり りょうじ

担当:3章3.2・4・6.1・6.2・6.4
弁護士・米国ニューヨーク州弁護士。第一東京弁護士会所属。英知法律事務所パートナー。
東京大学法学部、ペンシルバニア大学ロースクール卒業。2003年より、経済産業省「電子商取引等に関する準則」の改訂作業に関与。2006年より、インターネット・ホットラインセンターの法律アドバイザー。2008年2月より、違法・有害情報相談センター法律アドバイザー。2009年3月より、安心ネットづくり促進協議会 児童ポルノ対策作業部会主査。

森田哲明
もりた てつあき

担当:4章(責任者);5章2
野村総合研究所主任コンサルタント。
東京大学大学院修士課程工学系研究科化学生命工学修了。野村総合研究所入社。専門は、情報・通信産業分野、金融産業分野、サービス産業分野を中心に、経営戦略立案、事業戦略立案、新規事業開発、海外進出支援などのコンサルティング。

高野悠哉
たかの ゆうや

担当:4章1
野村総合研究所 副主任コンサルタント。
東京大学大学院修士課程工学系研究科システム量子工学修了。野村総合研究所入社。専門は、ICT・コンテンツ産業分野、サービス産業分野において、マーケティング戦略立案、新規事業開発、海外進出支援などのコンサルティング。

鶴丸和宏
つるまる かずひろ

担当:4章2、5章3
早稲田大学嘱託研究員。
熊本大学大学院修士課程解析学専攻修了。横河ユーシステム(現 横河ディジタルコンピュータ)を経て、エンベデッド・システム入社。同社にて早稲田大学とのプロジェクト研究(ユビキタスネットワークにおけるバイオメトリック個人認証方式に関する研究、携帯ライフログを用いた行動支援システムに関する研究)に参画。日本バイオメトリクス認証協議会事務局。

高崎晴夫
たかさき はるお

担当:4章3、6章1・1.1
KDDI総研 取締役主席研究員。
東北大学法学部卒業。KDDI(旧KDD)入社。同社にで、法務部、営業部門、企画部門などを歴任。2005年より、KDDI総研に出向。
業務の傍ら、九州大学経済学府後期博士課程に所属。情報通信経済学をテーマに研究。

山本龍彦
やまもと たつひこ

担当:3章3.3・5.2、6章2
慶應義塾大学法科大学院 准教授、博士(法学)。
慶應義塾大学大学院法学研究科修士課程修了、同博士課程単位取得退学。桐蔭横浜大学法学部准教授、衆議院客員調査員、川崎市市民オンブズマン専門調査員などを歴任。横須賀市個人情報保護審査会委員、国立医薬品食品衛生研究所研究倫理委員会委員など。

石井夏生利
いしい かおり

担当:3章6.3、6章3
筑波大学図書館情報メディア系 准教授、博士(法学)。 専門は、プライバシー権・個人情報保護法。
内閣官房「電子行政に関するタスクフォース」構成員、同「社会保障・税に関わる番号制度 個人情報保護ワーキンググループ」委員、総務省「利用者視点を踏まえたICTサービスに係る諸問題に関する研究会 スマートフォンを経由した利用者情報の取扱いに関するWG」委員、行政書士試験委員など。

曽我部真裕
そがべ まさひろ

担当:【コラム2】、3章3.4
京都大学大学院法学研究科 准教授。
京都大学大学院法学研究科修士課程修了。司法修習生、京都大学大学院法学研究科講師などを経て現職(専攻は憲法)。その間、パリ第二大学、パリ政治学院、リール第二大学で客員研究員、客員教授を務める。
総務省情報通信政策研究所特別上級研究員、一般社団法人モバイルコンテンツ審査・運用監視機構(EMA)諮問委員会委員、大阪市情報公開審査会委員など。

猪俣敦夫
いのまた あつお

担当:【コラム1】
奈良先端科学技術大学院大学総合情報基盤センター 准教授、博士(情報科学)。
北陸先端科学技術大学院大学情報科学研究科修了。2004年より、独立行政法人科学技術振興機構 暗号理論、暗号アルゴリズムの脆弱性に関する研究に従事。2008年より、奈良先端科学技術大学院大学情報科学研究科准教授。
2011年より、現職。情報セキュリティに関する人材育成プログラム(IT Keys)をはじめとして、セキュリティ全般に関する研究に従事。

【監修】 

西川義昭
にしかわ よしあき

野村総合研究所経営コンサルティング部部長。