第2回ダイバーシティ企業ランキング

ランキング・トップページへ

2014年9月26日


順 位 社 名 総合得点 基本姿勢 多様な人材活用 女性の活躍 育児・介護 働きやすさ
1 富士フイルムホールディングス 92 12 11 26 18 25
1 東芝 92 12 12 24 19 25
1 富士通 92 12 11 26 19 24
4 ソニー 91 12 11 26 17 25
5 資生堂 90 12 9 30 16 23
5 第一生命保険 90 11 11 28 15 25
5 損害保険ジャパン日本興亜 90 12 9 27 18 24
5 三井住友海上火災保険 90 12 8 27 19 24
9 日産自動車 89 12 10 25 16 26
9 髙島屋 89 12 8 30 18 21
9 イオン 89 12 11 29 18 19
9 東京海上ホールディングス 89 12 8 29 18 22
13 オリックス 88 10 10 29 14 25
13 明治安田生命保険 88 12 9 27 18 22
13 住友生命保険 88 12 9 28 15 24
16 JT 87 12 10 23 15 27
16 花王 87 12 10 26 15 24
16 大塚ホールディングス 87 10 10 27 16 24
16 ダイキン工業 87 12 11 23 14 27
16 トヨタ自動車 87 12 11 21 16 27
16 三菱商事 87 12 9 28 14 24
16 NTTドコモ 87 12 11 23 15 26
16 日本興亜損害保険 87 12 9 25 18 23
16 日立ソリューションズ 87 12 7 26 18 24
25 武田薬品工業 86 12 9 26 16 23
25 TOTO 86 12 11 24 15 24
25 リコー 86 12 11 24 15 24
25 三菱UFJフィナンシャル・グループ 86 12 9 26 18 21
29 中外製薬 85 12 9 26 15 23
29 日立製作所 85 12 10 19 19 25
29 三菱重工業 85 12 11 19 19 24
29 りそなホールディングス 85 12 9 26 16 22
29 KDDI 85 12 10 24 15 24
29 あいおいニッセイ同和損害保険 85 12 8 24 19 22
35 キリンホールディングス 84 12 8 24 13 27
35 味の素 84 12 10 25 14 23
35 帝人 84 12 9 22 17 24
35 東レ 84 12 11 19 17 25
35 住友化学 84 12 9 22 16 25
35 三菱ケミカルホールディングス 84 12 10 24 13 25
35 旭硝子 84 12 12 19 14 27
35 富士電機 84 12 10 24 16 22
35 三井住友フィナンシャルグループ 84 12 8 26 17 21
35 野村ホールディングス 84 12 9 27 15 21
45 エーザイ 83 12 11 26 11 23
45 LIXILグループ 83 12 11 24 15 21
45 NEC 83 12 10 22 18 21
45 キヤノン 83 12 7 22 15 27
45 三井物産 83 10 8 24 19 22
50 明治ホールディングス 82 12 10 23 14 23
50 第一三共 82 12 11 21 15 23
50 楽天 82 12 8 27 14 21
50 三菱電機 82 12 7 20 18 25
50 シャープ 82 12 11 19 18 22
50 日本電信電話 82 12 11 20 15 24
50 サントリーホールディングス 82 12 8 26 13 23


■使用項目
①ダイバーシティ推進の基本姿勢 得点 12
1 ダイバーシティ推進の基本理念
2 ダイバーシティ尊重の経営方針
3 人権尊重・差別禁止等の方針
4 人権尊重・差別禁止等への取り組み
5 中核的労働基準を尊重した経営
6 中核的労働基準の4分野の対応
②多様な人材活用 得点 12
7 多様な人材の管理職比率の目標
8 多様な人材活用推進専任部署の有無
9 退職後の再雇用制度
10 障害者雇用率
11 障害者雇用数
12 障害者雇用率の目標
13 外国人管理職数
③女性の活躍 得点 33
14 女性社員数
15 女性社員比率
16 女性社員平均勤続年数
17 平均勤続年数・男女差
18 30~39歳女性社員数
19 30~39歳女性社員比率
20 離職者女性占有率
21 女性大卒(新卒)採用数
22 大卒採用うち女性比率
23 新卒女性定着度
24 女性管理職比率
25 女性部長比率
26 女性役員の有無
④育児・介護 得点 19
27 産休期間(法定以上)
28 産休取得者数
29 育休取得者数
30 男性社員の育休取得
31 配偶者の出産休暇制度の有無
32 介護休職取得者数
33 3年間の介護休職取得者数
34 事業所内託児施設
35 育児補助制度
36 ユニークな両立支援制度の有無・内容
⑤働きやすさ 得点 28
37 30歳平均賃金
38 有給休暇取得率
39 有給休暇取得日数
40 月平均残業時間
41 離職者状況
42 新卒入社全体の定着度
43 勤務形態の柔軟化に対する諸制度
44 インセンティブ向上への諸制度
45 従業員の満足度調査
46 従業員の評価基準
47 能力・評価結果の公開
合計 104


(注)東洋経済新報社「財務・企業評価チーム」が作成(アドバイザー:山本昌弘・明治大学教授(研究担当副学長))。 「東洋経済 第9回CSR調査」の調査データ(調査は2013年6月に実施)を基に上記47項目で評価を実施。対象は『CSR企業総覧』2014年版掲載の1210社(上場1157社、未上場53社)。評価項目はすべてアンケート調査結果による。CSR報告書等による補足評価は原則行っていないが、アンケート調査の過程での取材等で入手したデータは一部加味した。また、各種部署および制度の有無については、類似性あるいは代替性のある部署・制度が確認できたものは該当ありとしたケースがある。 評価は全社・全業種統一基準で行った(会社規模、上場・未上場も同様)。一般に、従業員の男女構成、環境対策状況などは業種的特性が強いものであるが、これらは一切加味していない。評価方法は全項目加点方式で、ネガティブなデータを回答したことによって減点されることはない。逆に情報開示という観点から、一部の項目では数値の優劣にかかわらず、有効回答があったことに対し加点している