MPTフォーラム

MPTフォーラムのご紹介

1989年、金融機関を中核とする法人28社とファイナンス学者有志によって『MPT応用研究部会』が結成されました。米国において発展したモダン・ポートフォリオ理論(MPT)の研究と実践面の応用を目的とした組織です。翌1990年、マルコビッツ、シャープ、ミラーの3人のファイナンシャル理論研究者にノーベル経済学賞が贈られました。この受賞は、ファイナンス研究が経済学の重要な領域として広く認められたことを意味し、日本のファイナンス理論分野の開拓をめざす私たちにとっても意を強くするビッグニュースでもありました。

自由化、国際化、証券化、そしてすさまじい勢いで進展するIT革命。わが国の投資家は、リターンの追及と同時に、リスクを適切にコントロールしニーズの多様化に対応する新たな金融商品・サービスを待望しております。私たちはMPTがこうした要請に応えるものと確信しています。

1992年に東洋経済新報社が参加し、『MPTフォーラム』として新発足し、組織的な運営が始まりました、年10回の研究発表会(1回に2テーマ、過去の講演内容は定例講演会記録をご参照ください)を開催します。原則として毎月の第一木曜日(1月、8月は休会)に行います。また、毎年12月初には欧米の著名学者・実務家を招いて泊り込みの国際セミナーを開催、好評を得ています。毎年発行していた講演論文機関紙が発展し、1997年からは日本ファイナンス学会と共同で年2回刊行の公募論文機関紙の『現代ファイナンス』を発刊しています。

MPTフォーラムの運営は会員による自主的な活動を原則としており、研究テーマの選定、定例研究会の運営も会員相互で行っております。当会の目的は、学会と実務会の交流、会員相互の研鑚、理論の実務面への応用にあります。MPTフォーラムでの研究が、激変する日本の金融・資本市場の健全な発展に貢献することを念願しております。有意の皆様のご参加を期待しております。

MPTフォーラム 会長 小林 孝雄

概要

【設立趣旨】

自由化、国際化、証券化およびハイテク化といった金融資本市場の新潮流の中で、わが国投資家は、リターンの追及もさることながら、リスクを適切にコントロールしかつニーズの多様化に応えるような金融新商品の登場を待望しています。一方で、米国において発展したモダン・ポートフォリオ理論(MPT)は、資産運用の実務面においても極めて優れた応用性を持ち、金融新商品の開発に不可欠の要素となりつつあります。

当研究会は、これまで、社団法人日本工業技術振興協会を事務局とする『MPT応用研究部会』として、法人会員41社の参加の下に過去3年間に延べ30回以上の定例研究会またはシンポジュウムを開催し、MPTの応用に関する会員相互の技術交流に成果を挙げてきました。さらに、上記のような金融資本市場の状況下、当研究会に対する期待はますます高まっております。こうした要請に応え、より一層の研究交流活動を充実させるために、当研究会は新たな組織として再スタートする運びとなりました。

このたび発足する『MPTフォーラム』は東洋経済新報社を新事務局とし、計量的運用手法の研究開発、運用に携わっている専門家の方々が定例研究会を通じて相互に議論し、その成果を会員にフィードバックするというこれまでの活動を更に強化するほか、年1回程度の機関紙の発行などを目指しています。

(1992年3月)

研究テーマと運営方法

<1>
研究対象の市場、資産は、日本、米国の株式、債券(先物、オプション含む)を中心とする。

<2>
テーマは、メンバーへのフィードバックを重視し、MPTをベースとした実践への応用技術研究に絞り、理論の研究はサポートとして位置づける。

<3>
各自が属する組織を超えて相互の交流を図ることを目的とするため、許される範囲で会員は積極的に研究会の運営・発展に寄与するものとする。また、会員は幹事会の要請に応じ、研究発表の義務を負う。会の性格に鑑み、会員数は40社程度を限度とする。

<4>
米国のMPTの理論研究、その実践への応用研究をフォローするため、米国・欧州の専門家との議論の機会を取入れる。

<5>
定例研究会のテーマ、スピーカー(メンバー、外部)は、幹事を中心としたプログラムコミテイーにおいて決定する。

<6>
主たる研究テーマは、(1)日米の実用運営手法・技術の研究(株式、債券、アセットミックスモデル)、(2)最新のMPT分野(理論、実践)におけるペーパの研究等とする。

事業活動

<1>
研究会で定めた課題の調査研究活動。

<2>
内外資料の収集および分析評価。

<3>
講演会等の開催。

<4>
出版・機関紙等の発行。

<5>
国内および海外機関等の交流活動。

<6>
その他、ただし収益事業は一切行わない。

会則概要

会員:
所定の会費を納入し、会員として登録された法人

特別会員:
技術交流のため招請した学者等

会費:
年会費 300,000円(税別)

臨時会費:
幹事会で必要と認めた場合、所要経費の実費を徴収する。

幹事会:
会長、副会長、幹事で幹事会を構成し、研究会の事業計画、収支予算ならびに事業・ 収支報告を作製し、研究会運営上の基本的事項を審議する。

監査:
会員の中から選挙で会計監査2名を選出する。

研究会:
定例研究会は原則として年10回開催する。
必要に応じて分科会を設置し、専門事項につき調査検討する。

入会要項

<1>
別途「入会申込書」に必要事項ご記入のうえ、事務局宛てご郵送下さい。

特別会員:
技術交流のため招請した学者等

<2>
会員は研究会に出席する登録代表者1名をお届け下さい。連絡等はすべて代表者宛てに行います。

<3>
定例研究会には内容に応じて、会員事業所のどなたが参加されても結構です(1会員あたり2名まで)。但し参加者名を事務局までFAXにてご連絡下さい。

<4>
その他、詳しくは下記事務局までお問い合わせ下さい。

東洋経済新報社 データ事業局内
MPTフォーラム事務局

〒103-8345 東京都中央区日本橋本石町1-2-1
TEL:03-3246-5580
FAX:03-3242-4067
mpt@toyokeizai.co.jp