「環境報告書賞」は1998年、日本の企業の環境情報開示に対する認知度を高め、環境報告書が質量ともに向上することを願って、グリーンリポーティング・フォーラムと東洋経済新報社が共同で創設しました。以来、環境意識の高まりとともに参加企業も急増し、第6回目の2003年には281社に達しました。

現在企業の社会的な信頼性、そして持続可能な社会に向けた市民と企業の対話は、ますます重要となっています。第７回目の2004年には時代に先駆けて「サステナビリティ報告書賞」を創設。日本の企業社会発展の一助となることを希望しています。

石橋湛山氏（東洋経済新報社・第５代主幹、第56代内閣総理大臣）は言論人として、また政治家として多大な業績を残しました。その卓越した思想と貢献とを永く記念するため、石橋湛山記念財団により、1980年に創設されたものです(東洋経済新報社、経済倶楽部後援)。各年度１年間に、政治・経済・国際関係・社会・文化などの領域で発表された論文・著書の中から、石橋湛山の自由主義・民主主義・国際平和主義の思想の継承・発展に、最も貢献したと考えられる著作に贈られています。なお、選考は識者の推薦を受け財団の選考委員会で決定しています。

『東洋経済新報』の編集長を務めたのち、生涯在野の経済評論家として活躍した高橋亀吉氏の業績をしのんで、1984年、高橋家の協力のもと、「高橋亀吉賞」として創設されました。のち、94年より「高橋亀吉記念賞」と改称、小社独自の賞として、「経済論壇に新風を吹き込む」意気込みで、各年ごとにテーマを決め論文を募集しています。

「東洋経済賞」は、21世紀に向けて新しい日本の創造に寄与した「人」と「企業」を表彰しようという趣旨で、1990年に創設、2002年までの13年間にわたり、多数の経営者・企業を表彰してきましたが、このたび新しい時代の波の中で一応の役割を終えたと判断し、2002年度をもって一時休止させていただきました。“パースン・オブ・ザ・イヤー”、“カンパニー・オブ・ザ・イヤー”、“アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー”（2002年度より東洋経済賞の一部門となりました。）で構成されています。

「ダイバーシティ経営大賞」は、多様な人材を重要な経営資源として活かす新たな経営手法であるダイバーシティ経営を企業理念に掲げ、その実践を先進的に進める企業を表彰することを趣旨とし、2007年に創設されました。女性の能力活用推進をはじめ、グローバルな人材登用、障害者雇用、非常勤雇用、在宅勤務など賞の対象とするテーマは多様かつ広範です。「環境報告書賞」が環境面でのＣＳＲ（企業の社会的責任）をテーマとしているのに対し、本賞は人材活用・雇用面でのＣＳＲといった観点に立つものです。