仕入れ面での影響も大きい。GSユアサの自動車用リチウムイオン電池は、総コストの65%が化学メーカー等から購入する材料費。同社がコスト削減に頭を抱える一要因だが、仮に民生家電用も行っていたら、調達面のスケールメリットが発揮できたはずだ。依田社長も「確かに民生家電用をやっていないことが弱みであるとは認識している」と認める。量産技術や材料調達の問題など、今後パートナーの自動車メーカーとともに対応していくと付け加える。
もっとも、パートナー側も未来永劫、協力的であり続けるとは限らない。もともと日本の自動車メーカーには、電池に限らず、モーター、インバーターなどHEV、EVのコア部品を社内に取り込みたい欲求が強い。実際、トヨタとパナソニックのハイブリッド車用電池合弁も、96年の設立当初はパナソニックが60%を出資していたが、後にトヨタが60%を握り主導権が逆転している。
世界は環境の時代に突入し、自動車の電動化は進む。その中でGSユアサは目下リードしてはいるが、その立場を安泰とするためには、解決すべき問題がいくつも横たわる。勝負はまだほんの序盤にすぎない。
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[見出し横写真]今年5月、初代社長の島津源蔵が1917年に輸入し愛用した電気自動車を復刻した。
(西澤佑介 撮影:平岡スタジオ =週刊東洋経済)
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