アドリンク

　「コンペティターと競合して後れをとったと意識したことはありません」。大和田渉社長は断言する。

　サービスの価格は競合より高くもないし安くもない。つまり、価格競争で勝っているのではない。アドリンクが強いのは、一にも二にもサービスの内容、つまりネット上における誹謗中傷というリスクに対応するソリューションにある。しかも、こうしたアドリンクの誹謗中傷対策は、対症療法ではなく、根本的な解決手段を提供するのだ。

　「当社だけがサービスできるとは認識していませんが、少なくとも、これまで競合した相手の中には、当社と重なるサービスをメニューに入れている会社はありませんでした」。 　どうやって、そのスキルを装備したのか……。

　「当社はネットマーケティングを主体にした会社であり、ネット上で効率よく集客するソリューションをご提供するのがミッションです」。大和田社長は説く。「当然のごとく、ネット上の誹謗中傷は集客を阻害しますから、どうすれば誹謗中傷の問題を解決できるかにエネルギーを注ぎ込むのは自然の流れでした。対策を開発するからには、対症療法ではなく根本的な解決につなげようとするのも自然の流れです。なぜ、できたのかと問われれば、とにかくお客様の悩みを解決しようと格闘した結果、ということになるでしょう」。

　とはいえ、サービスを開始した当初はまだ、その手段が有効なケースは限られていたらしい。

　「実際に適用してみると、期待していた効果を上げられないケースが少なくありませんでした。そのような場合は、なぜ目的が達せられなかったのかを追求し、新たな手法を導入するなど、ノウハウを蓄積していったのです。商品としてご提供するまでにテストした事例は１００を超えているでしょうか。これならばお客様に納得していただけるだろうというところまでサービスのクオリティを詰めてから、誹謗中傷対策という新たな事業をスタートさせたのです」。

　今や日本のネット人口は９５００万人に迫る。しかも、ブログや２ちゃんねるをはじめとする掲示板やツイッターなどのソーシャルメディアが隆盛している中では、あらゆる情報が瞬く間に広がっていく。大和田社長の言葉を借りれば「誰もが誹謗中傷の被害者にも加害者にもなりうる時代」だ。そして、「事実と異なる情報や悪意に満ちた書き込みなどを誰もが簡単に見ることができる状態に放置したままで、そこから得るメリットは何もない」。

　企業に限っても、ブランドの毀損、営業機会の逸失、モラルの低下、求人難……厄災はあらゆる事業活動に及ぶ。深刻な被害を受けている企業ほど、一刻も早い救済に期待する。アドリンクの根本的な解決手段の提供が、支持を受けるのも当然と言うべきだろう。