ヒューマンイノベション・フォーラム リポート グローバル新時代に向けた「人と組織」の新しいかたち

東洋経済新報社が人事系専門サイト
「東洋経済HRオンライン」をスタートしてから、一年が経とうとしている。
「人事・労務が企業を変える」をテーマに掲げ、担当者向けに各種情報を配信してきた。
日本経済の成長が足踏みを続け、グローバル化への早急な対応が望まれる中、
求められるHR戦略とはどのようなものか。

それらのヒントとなるべく、ヒューマンイノベーション・フォーラムが、
3月8日に東京プリンスで開催された。
満席の参加者を迎え、盛況の内に終わったフォーラムの模様をお伝えしたい。
主催:東洋経済新報社
特別協賛:アルー株式会社/HRプロ株式会社/株式会社コーチ・エィ
協力:財団法人 労務行政研究所
制作・東洋経済広告企画制作部

 企業にとって「人と組織」の活性化は重要な経営課題であり、次なる成長と収益拡大を左右するカギとなっている。これからのグローバル新時代に求められているのは、社員のモチベーションを高め、組織を活性化させるHR(Human Resources)戦略である。 今回のテーマは「グローバル新時代に向けた『人と組織』の新しいかたち」。 そこで、特別講演には日本を代表する経営者、日本マイクロソフトの樋口泰行社長と、ローソンの新浪剛史社長をお迎えし、人材育成について伺った。セミナー参加者たちは熱心にうなずき、メモを取る様子が見られた。

特別講演Ⅰ ―日本マイクロソフトの「これからの人材育成と組織改革」
日本マイクロソフト代表取締役社長 樋口泰行氏

 特別講演Ⅰでは、日本マイクロソフト代表執行役社長の樋口泰行氏による講演「これからの人材育成と組織改革」が行われた。

 今年2月、マイクロソフトは日本マイクロソフトへと社名を変更した。「日本に根差した、日本の社会から信頼される企業」を目指すと、樋口氏は語る。

 外資系企業でありながら、現地法人として日本への親和性を意識した企業姿勢を示すその理由は、樋口氏の考えるグローバル人材の資質と結びついている。グローバル企業の場合、日本のお客様が求めるニーズに応えるためには、欧米での商売のやり方とともに、日本での商売のやり方というものを理解しなくてはいけない。しかし、一人の人間がその両方の資質を持ち合わせるということはなかなか難しい。

 自分の中に、「文化的距離」を持った人材になるために必要なことは、「多様性に対する理解度の高さ」「現状改革のための戦略を立てる力」であるが、そのような能力を育てるには、健全なる企業文化の土壌が大前提にある。 悪い情報が上に上がらない、トップがアクションを起こさない企業ではグローバル化以前の問題であり、まず企業の体質改善が求められると語った。

 「グローバル人材を輩出するためには、まず経営者自身がグローバル人材になることが必要だ」と語る樋口氏自身に、グローバル新時代での活躍を目指す人々、また人材育成を目指す人々はあるべき姿を見たのではないだろうか。

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