応用地質

　新幹線、高速道路、橋梁、発電所、ダム、空港、港湾、トンネル、ビル……なんでもよい。たとえば東京タワーや東名高速道路のように、思いつきで頭に浮かんだ名前をランダムに挙げてほしい。ほとんどと言ってよいほどの確率で、「応用地質」が地盤調査にかかわっているはずだ。

　なぜ、日本のランドマークの安全安心を「応用地質」の技術が支えているのか。鍵は「地質工学」という言葉にある。

　「現在では一般的になっていますが、当社が『地質工学の創造』を基本理念として発足した1957年には存在していない用語でした」。「応用地質」のグループ統轄本部長を務める兼森孝取締役兼常務執行役員は語る。「当時の地質学はあくまでアカデミックな理学で、実学的な用途はほぼ鉱物探査に限られ、せっかくの知見が土木の分野に生かされていなかったのです。この地質と土木の境界領域を埋めるため、1954年に発足したのが当社の母体である（株）『深田地質研究所』で、財団法人にしたのも地質学を社会に役立てるという姿勢を鮮明にするためでした。そうした志が『地質工学』という独自の言葉を生み出したのです」。

　言ってみれば「応用地質」は社会企業家として出発し、その高い志が、土木建築構造物が巨大化複合化する高度成長期という時代の要請と見事に重なる。株式会社化した1957年に東京タワーと中央自動車道全線の地質調査を受託し、以降パイオニアとして、あるいはエバンジェリスト（伝道者）として「地質工学」の実務の切っ先を走り続けるのである。

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