高い成果を生むグリーンITとは

「グリーン of IT」には限界も　「グリーン by IT」の推進必要

　「グリーンIT」という言葉を耳にする機会が増えているかもしれません。「グリーンIT」とは何かと考える際に、サーバーなどIT機器、さらにはこれらを預かり管理・運用するインターネットデータセンター（iDC）の省電力化だけをイメージする人が多いようです。
　社会の要請などもあり、IT機器などハードの省電力化が急速に進んでいます。さらに最近では、SaaS、ブレードサーバー、コンピュータの仮想化、さらにはクラウドコンピューティング化などの進展にともない、省エネが進んでいます。

　一方、興味深いデータがあります。わが国のエネルギー消費量のうち約50％はオフィスや家庭などの施設で消費されているというのです。さらに約25％が輸送システムであり、工場などモノづくりの現場は約25％です。つまり「グリーンIT」の成果を生むには、コンピュータの省エネ以上に、まずオフィスや家庭での省エネを行わなければならないのです。

「グリーン of IT」および「グリーン by IT」という言葉があります。前者は、IT機器やデータセンターなどの機能を向上させることによって、電力消費を抑えようというものです。それに対して後者は、ITの使い方や活用法を変えることによって問題の解決に取り組むものです。前述したデータを見ても、後者の可能性がきわめて大きいことがわかります。

ICTを用いて「グリーンIT」を実現　東大工学部のプロジェクト

　「グリーン by IT」の一例として、私が勤務する東京大学で行っている「グリーン東大工学部プロジェクト」をご紹介します。
　このプロジェクトは東京大学がIPv6普及・高度化推進協議会と協力して発足させたものです。さらにグリーンIT推進協議会、東京都、民間企業などの産官学連携の共同コンソーシアムを構成し、エネルギー供給・消費データを可視化することにより、グリーンITの実証を目指すものです。

　具体的には、東京大学本郷地区の工学部新２号館（2005年竣工、地上12階）をモデルとして、空調や照明、電力、サーバールームなどのエネルギーの状況を収集・解析し、制御などに活用しています。
　大きな特徴として、従来個別に運用管理されていた施設の設備制御管理システムを接続し、収集されたデータを相互に利用する仕組みがあります。例えば、２号館の教授室には、照明の自動点灯や消灯のためにセンサーを設置しましたが、この情報を入退室システムにも活用しています。このことで、学生は教授の部屋までいかなくても在室・不在がわかります。また、空調設備のリモートコントロールもこの情報に基づいて行っておりムダな冷暖房を防ごうとしています。

　このようなシステムを実現するためには、これまでなら照明や空調のほか、ICカードなどを用いた入退室システムなど、それぞれの機器のセンサーが必要で、収集したデータの活用も含めて、多くのコストがかかりました。「グリーン東大工学部プロジェクト」では、一つのセンサーで得られた情報を複数のシステムで活用しているため、導入コスト、ランニングコストともに非常に低く抑えることができています。
　これを可能にしているのがIPv6の技術です。それぞれの機器のプロトコルを共通化・オープン化することで、施設のファシリティーも効率的に運用することができるのです。

させられる「グリーンIT」からやりたくなる「グリーンIT」へ

　省エネと環境対策はグローバルな課題であることは言うまでもありません。CO2の削減に取り組んでいる企業も少なくないでしょう。ただし、やみくもに「各部門で一律○％削減」と掛け声をかけたところで、実現するものではありません。

　そこで大切なのは経済的な利益を可視化することです。センサーを取り付け、計測するだけでも大きな効果があります。ある企業では、部門ごとに電気使用量をモニターしたところ、12％もの省エネが実現したそうです。ちなみに、東京大学では年間約50億円の電気代を支払っていますが、12％といえば6億円以上になります。企業でこれだけの利益を上げるためには、製品をいくつ売らなければならないでしょうか。私は、させられる「グリーンIT」からやりたくなる「グリーンIT」へと言っていますが、数値で示すだけでも、従業員の方々のモチベーションがきっと上がるはずです。

　企業によっては、シン・クライアントやフリーアドレス、在宅勤務などによって「グリーンIT」に取り組んでいるところもあります。ここでも大切なのは、単にシステムを導入するだけでなく、評価システムなども含めて、従業員の方がやりたくなる仕組みをつくることだと思います。
　そういう意味では、「グリーンIT」は、人々のワークスタイルやライフスタイル、さらには都市のあり方なども視野に入れながら取り組まなければなりません。グローバルな社会におけるわが国の責任も大きいですが、それに応え、世界をリードできるのも日本だと感じています。