オフィスからポケットに飛び移ったパソコンは、ビジネスパーソンを時間と場所の制約から解き放つことに成功した。もう、報告書を書く、ただそれだけのためにオフィスに戻る必要もないし、移動時間をクリエイティブな時間に進化させることができるかもしれない。ビジネスパーソンの生産性向上に少なからず寄与するはずだ。と同時に、ユーザーのさまざまなシーンで価値を創出する存在ともなる。
　例えば通勤時や帰宅途中、ユーザーがビジネスパーソンとしてではなくコンシューマーとしての時間を過ごす際、『docomo PRO series T-01A』はオンビジネスとは異なった顔を見せてくれる。オフィスのパソコンとプライベートなそれとが、この一台に融合したと言っても、許されるだろう。

　越川氏が指摘する「コンシューマーとしてのユーザーを引きつける重要な要素が、コンテンツなのです」。「そこで、ビジネスを中心としたユーザー層を考慮して『週刊東洋経済』に声をかけました」と、溝上氏と越川氏。「何しろ、元気が良いと聞いていましたので」。

　はい。『週刊東洋経済』は日本ABC協会が発表した雑誌販売部数比較表で7期連続の販売部数増を達成した。雑誌市場は11年連続で縮小し続けているにも関わらずだ。「ネットやフリーペーパーの台頭によって情報価格のデフレ化が深刻化し、中途半端な情報には対価を払わなくなった」と『週刊東洋経済』の田北浩章編集部長は分析する。
　では、どうしたか。「大特集主義と名づけていますが、1つのテーマを圧倒的な質と量で掘り下げていく。記者と編集者の力があるからこそ、毎週、新書に匹敵する情報をビジュアル化した誌面に仕上げることができるのです」。狙いは的中。多くのビジネスパーソンの目に触れる1冊となり、特集以外の連載読み物やニュース欄への注目も増す。構造不況業種と揶揄される出版業界の中でも、何かと話題に上ることが多くなった。

　変容するライフスタイルへの対応でも「出版社の中では先頭を走っている」と田北は自負する。新聞を広げる場所、テレビを見る場所、とメディアはどうしてもツールの場所に縛られるため、家族のカタチが変わり、価値観が多様化した中でユーザーは離れていく。いまどき、毎朝、お茶の間でテーブルいっぱいに新聞を広げる父親など、どれだけいるのだろうか。「しかし、時間と場所の制約を超える高性能インターネットケータイは、雑誌メディアにとって重要なチャネルとなりうるでしょう」。

　2009年7月16日から『docomo PRO series T-01A』に提供する『週刊東洋経済』の記事は連載ページを中心にセレクトした。10月15日までは無料で、『週刊東洋経済』発売後に記事が更新される。ユーザーは、独自の切り口で迫るニュース欄、株式観測や会社四季報（最新情報）などのマーケット情報、3〜4ページ読み切りのトップインタビューの他、ブック＆トレンドまでバリエーション豊かな10のコンテンツを読むことが可能。『週刊東洋経済』の視座からビジネスシーンを定点観測することにもなり、ことの本質を見極める勘所を鍛えることができるはずだ。ここから、ビジネスパーソンと『週刊東洋経済』との新しい付き合い方が示されるかも知れない。時代の先端を走る『docomo PRO series T-01A』は、雑誌ビジネスの未来をも先取りしている、とも言えるだろう。

　『週刊東洋経済』が小さくて大きな一歩を踏み出したように、『docomo PRO series T-01A』が舞台となり、さまざまな領域で新しい世界が拓かれていくに違いない。時代の証人になるという得がたい体験も、『docomo PRO series T-01A』ならではの魅力ではないだろうか。