• 2011.07.29　海外進出企業調査／進出年次別現地法人数推移
• 2011.07.29　インドへの現地法人進出数

Paul W. Beamish教授（カナダ・ウェスタンオンタリオ大学）からは、2011年6月に名古屋市で開催された「米国国際ビジネス研究学会　国際年次大会」に来日された際、『海外進出企業総覧』の編集部と懇談し、以下のお言葉をいただきました。

『ビジネススクールで、"企業の他国での事業展開"のテーマを研究する際に適切なデータがなかった。だが17年前、当時在籍してた日本人研究者から『海外進出企業総覧』の存在を知った。そんな最適なデータがあるはずがないと思ったが、『海外進出企業総覧』はまさに完璧なデータであり、研究に大変役に立っている。

企業の他国での事業展開を考察するとき、カナダは比較的に小国であり、大国である米国の論理で考えても参考にならない。その点、日本企業の他国での事業展開の詳細データはとても参考になる。ビジネススクールでは米国の事例から生まれた米国の理論が主流であるが、それらを一般的な理論と証明するには他国の事例でも当てはまることを実証しなくてはならない。それには、他国での事業展開の成否を評価判断できるパフォーマンスに関するデータが備わっている『海外進出企業総覧』は大変有益である。』

海外進出企業データは、国内だけでなく海外の学術界でも多数活用されており、希少性の高いデータとして評価されています。

■ご利用実績
[論文、研究の分野でご利用いただいている例]

• 中国経済連合会：「アジア地域の経済動向に関する調査」（2011年5月） 
• 独立行政法人経済産業研究所：「海外直接投資データベース2010」（2011年3月） 
• 横浜国立大学経営学部：「日本企業の対アジア進出に関する立地要因分析」（2011年1月） 
• 神戸大学大学院経営学研究科：「戦後日本企業の海外進出の変遷」（2010年4月） 
• 株式会社野村総合研究所：「東アジア食品産業海外展開支援事業報告書」（2010年3月） 
• 独立行政法人中小企業基盤整備機構：「平成21年度中小企業海外事業活動実態調査」（2010年3月） 
• 独立行政法人経済産業研究所：「日本企業のR＆D国際化における組織・戦略的課題：経営学的アプローチ」（2009年12月） 
• 日本銀行：「日本銀行ワーキングペーパーシリーズ　賃金はなぜ上がらなかったのか？」（2009年7月） 
• 三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング株式会社：「我が国の国際租税制度に関する調査（経済産業省委託調査）」（2008年12月） 
• 財団法人電力中央研究所：「海外直接投資の中期的動向に関する調査」（2008年5月） 
• 文部科学省科学技術政策研究所：「日本企業における研究開発の国際化の現状と変遷」（2008年1月）